仕事を辞めたいけどお金がないとき|辞める前にする準備を解説
こんにちは!えぬです。
仕事を辞めたい気持ちは固まっているのに貯金が少ないと、退職後の生活が気になって動けなくなります。給料が途切れると家賃や食費をどう払うのかも心配です。
辞めたい理由がはっきりしていても、生活を続けるお金まで同時に考えるのは大変です。
特に困るのは、退職後に何か月暮らせるのかが分からないまま辞める日を決めてしまうことです。必要な金額を先に数字にすると次の行動が見えてきます。
そこで今回は、仕事を辞めたいけどお金がないときに済ませておきたい準備を解説します!
ぜひ最後まで読んでみてください!
この記事で分かること
- 退職すると収入と支出がどう変わるか
- 毎月の生活費と貯金がもつ月数の計算方法
- 失業給付や健康保険などの確認先
- 次の仕事を探して退職日を決める手順
<先に結論>
お金がなくて仕事を辞められないときは、毎月の生活費と収入が止まっても暮らせる月数を計算することが出発点です。
準備が足りなければ働きながら次の仕事を探し、退職後の制度を公式窓口で確認してから上司へ希望日を伝えましょう。
仕事を辞めるとお金はどう変わる?
まずは退職によって家計に起きる変化を見ていきます。普段は給与から引かれている費用も退職後は自分で払う場合があります。給料の最終振込日から確認しましょう。
給料が止まる時期を確かめる
退職日と最後の給料日が同じとは限りません。毎月の給与がいつの勤務分なのかは会社の締め日と支払日によって違います。
例えば月末締め翌月払いなら、辞めた翌月に最後の給与が振り込まれることがあります。
反対に退職月の給与は日割りになり、いつもより少なくなる場合もあります。通勤手当の精算や社会保険料の控除も関係するため、普段の手取りをそのまま最終給与に当てはめないほうが確実です。
退職前に給与明細と就業規則を見て給与の締め日・支払日・控除項目を確かめます。人事担当者には「退職月の給与はいつ支給されますか」と聞けば十分です。
振込日だけでなく大まかな手取り見込みも確認できると予定を立てやすくなります。
次に通帳や家計簿を開き、退職日から次の振込日までに引き落とされる金額を書き出してください。家賃やカード代の引落日が給料日より先なら、その分は先に手元に必要です。
また、次の会社が決まっても入社当月に満額の給与が入るとは限りません。転職先の給与締め日によっては最初の給料まで間が空きます。
最後の給与から次の初回給与までを一続きの期間として考えると、お金の不足に早めに気づけます。
最初に確かめるのは退職日ではなく、手元のお金が実際に減り始める日です。給与明細と引落予定を並べて確認しましょう。
退職後も続く支払いを知る
仕事を辞めても家賃や生活費の支払いは止まりません。給与がなくなった後も住居費や食費は必要です。
そこへ健康保険料や年金保険料などの負担が生じる可能性もあります。
会社員のときは保険料の一部が給与から引かれるため、手取り額だけで暮らしのお金を把握しがちです。しかし退職後に入る健康保険や年金の種類によって支払い方が変わります。金額も在職中と同じとは限りません。
さらに注意したいのが住民税です。住民税は主に前年の所得をもとに計算されるため、退職して収入が減っても納付が残ることがあります。
給与天引きから自分で納付する方法に変わる場合もあり、通知が来たときに慌てない準備が必要です。
銀行口座の履歴から毎月必ず支払うものを抜き出しましょう。家賃・通信費・光熱費だけでなく、保険契約や定期購入の引き落としも対象です。
数か月に一度の支払いは年額を十二で割って見積もる方法もあります。
なお、健康保険や年金の手続きは年齢や加入状況で変わります。退職後の費用を正確に見込むには加入先へ問い合わせてください。
支払いが難しい事情があるときは、滞納する前に自治体や年金の窓口で相談することも大切です。
退職時に入るお金を確認する
退職金や有給休暇の扱いは会社ごとに違います。退職すれば必ずまとまったお金を受け取れるわけではありません。支給制度の有無から確認する必要があります。
退職金は全ての会社に支給義務がある制度ではなく、会社の規程によって支給条件が決まります。制度があっても勤続年数などの要件を満たさない場合があります。
金額や支給時期についても給与とは別に確認しておきましょう。
まず就業規則や退職金規程を見て支給対象・見込額・入金予定日を確かめます。会社に問い合わせても金額が未確定なら、生活費の計算では受け取るまで貯金に足さないのが無難です。
賞与についても支給日在籍などの条件があるため同じ考え方にします。
また、有給休暇が残っているなら取得日数を確認してください。退職日までに有給を使える場合は、出勤せずに給与を受け取りながら次の仕事の準備ができることもあります。
ただし有給を買い取ってもらえると決めつけて収入に計上するのは避けましょう。
最後の給与や退職金のほかに立替経費の精算が残っていないかも確かめます。受け取れる予定のお金と実際に口座へ入ったお金は別物です。
生活費に使える金額は入金が確定した分で数えると判断を誤りにくくなります。
辞める前に生活費を計算する方法
収入と支出の変化が分かったら、次は今の貯金で何か月暮らせるかを計算します。難しい家計管理は必要ありません。まず最低限かかる費用を一か月分にまとめます。
最低限の生活費を書き出す
普段の支出ではなく退職後に必ず必要な金額を出します。仕事をしているときの交際費や通勤に伴う出費は減るかもしれません。
一方で自宅にいる時間が増えると光熱費が上がることも考えられます。
最初は家賃などの固定費から書き出してください。次に食費・日用品・光熱費を加えます。
通信費や通院費なども必要な支出です。健康保険料と年金保険料は加入先に見積もりを確認し、分かる範囲で月額へ置き換えます。
例えば家賃七万円と食費四万円を見込みます。光熱費二万円と通信費一万円も加えます。
日用品一万円なら合計十五万円です。ただしこれは計算方法を示す仮の金額にすぎません。
税金や退職後の保険料などが別に必要なら追加します。
外食や趣味を全てゼロにして計算する必要はありません。無理な節約は続きにくく、予定した金額で暮らせない原因にもなります。必要な休息や体調管理に使う費用は残してください。
月額が出たら一年に一度の支払いも確認します。更新料や保険の年払いなどが退職後に重なる場合は、別枠で確保するほうが分かりやすいでしょう。
家族と家計を分担している場合は自分が負担する金額を基準にしてください。
金額を出すときは直近一か月だけでなく、できれば数か月の明細を見ます。季節による光熱費の違いや臨時支出を見落としにくくなります。
貯金がもつ月数を計算する
使える貯金を一か月の生活費で割ると暮らせる月数の目安が出ます。退職できるか考えるうえで最も大事なのは、貯金の総額そのものより収入がない状態に耐えられる期間です。
計算式は「生活費に使える預金額 ÷ 退職後一か月の生活費」です。例えば預金が七十万円でも税金などの支払いに七万円を残しておくなら、生活費に使える額は六十三万円になります。
退職後の生活費が月二十一万円と仮定すると、六十三万円を二十一万円で割って三か月です。つまり収入が全く入らなければ、およそ三か月で生活費に使える預金が尽きる計算になります。
これは説明用の試算です。必要な貯金額の基準ではありません。
大切なのは予備のお金を引いてから割ることです。通院や家電の故障など予想外の出費まで使い切る前提にすると、わずかな予定変更でも困ります。
引落しが確定している費用は先に除いておきましょう。
さらに生活費の金額が一か月ごとに変わる人は、少し余裕を見た月額でもう一度計算します。月十八万円で暮らす場合と月二十二万円になる場合では、同じ預金でも持ちこたえられる期間が変わるためです。
何か月という数字は保証ではなく判断材料として使ってください。
退職後の入出金を日付で試算する
月ごとの合計が足りていても引落日に残高が不足する場合があります。そこで生活費の計算が終わったら、退職予定月から数か月先までの日付でお金の出入りを見ていきます。
紙でもスマートフォンのメモでも構いません。月初の口座残高を書いた下に、家賃やカード代などの支払日を並べます。
最後の給料や確定している入金があれば、その予定日と金額も加えてください。
例えば月初に二十五万円ある場合を考えます。五日に家賃七万円を払い、十日にカード代九万円が引き落とされるとします。
二十日に給与が入る予定でも、その前に口座へ残しておく額が必要です。大まかな月額だけでは分からない不足が見つかります。
次の仕事の入社日が決まっている場合も、初回の給与振込日まで試算します。入社翌月の給与支払いなら、働き始めてからも生活費を貯金でまかなう期間があるためです。
内定が出た段階では支給額の手取り見込みにも幅を持たせましょう。
まだ転職先が決まっていないなら、入金をゼロとした計算を基本にします。失業給付や退職金を確定前に書き込むと、実際より楽観的な家計になるおそれがあります。
受け取れると確認できたお金だけ別の欄に記載するのがおすすめです。
生活費の計算は「毎月いくら必要か」と「いつ口座から減るか」の二段階で行います。どちらか一方だけでは退職直後の不足に気づけないことがあります。
貯金が足りなければ支出を見直す
必要な生活費に届かない場合は辞める日より先に支払いを見直します。退職までの限られた期間で急に大きな貯金を作るのは難しいこともあります。
その場合は毎月出ていくお金を減らすほうが取り組みやすいでしょう。
まず使っていない定期購入や会員サービスを確認します。スマートフォンの料金や保険契約も、利用状況に合っているか見てください。
解約によって必要な保障まで失わないよう注意は必要です。
次に家賃などの大きな支出を考えます。ただし引っ越しには初期費用がかかるため、短い無職期間のためだけに住まいを変えると逆に負担が増える場合があります。
削減できる月額だけでなく初期費用と回収にかかる期間を比べましょう。
支払いの延期や分割を考えるなら必ず契約先や公的窓口に条件を確認します。口座から引き落とされなかった費用をそのまま放置するのは避けてください。
お金が足りない不安から借り入れを重ねる方法も、返済負担を増やすので安易に選ばないほうがよいです。
目標は生活を極端に切り詰めることではありません。今の仕事を続けながら削れる費用を減らし、転職活動に必要な交通費や通信費は残します。
結果として退職までの貯金が少しずつ増えれば選べる道も広がります。
お金がないときの退職準備
暮らせる月数が見えてきたら、実際に退職へ向けた行動を始めます。お金が不安なときほど制度と次の収入を別々に考えることが大切です。まず退職後に利用できる制度の条件を確かめます。
失業給付は条件と時期を確かめる
失業給付は退職した全員へすぐに振り込まれるお金ではありません。雇用保険の基本手当は再就職を目指す人を支える制度です。
受け取れるかどうかは加入期間や離職理由などによって決まります。
一般的には就職する意思と働ける状態があり、求職活動をしていることが必要です。雇用保険の加入期間についても原則の条件があります。
仕事を休んで療養する予定の人は通常の基本手当をすぐに受け取れるとは限りません。
また自己都合退職では、待期期間に加えて給付制限が生じる場合があります。令和七年四月一日以降の離職では原則一か月と案内されていますが、過去の離職歴や例外によって異なります。
受給資格や支給開始時期は管轄のハローワークで確かめてください。
公式の条件と健康保険の選択肢を見比べると、退職後の資金計画を立てやすくなります。以下は制度の公式案内で確認できる内容をまとめたものです。
| 制度 | 公式に示されている主な条件や特徴 | 主な確認先 |
|---|---|---|
| 雇用保険の基本手当 | 原則として離職前二年間に被保険者期間が通算十二か月以上必要。求職の意思と能力なども条件 | ハローワーク |
| 健康保険の任意継続 | 協会けんぽでは退職日まで継続二か月以上の被保険者期間が必要。申出は退職翌日から二十日以内 | 加入していた健康保険 |
| 国民健康保険 | 保険料は前年の所得や世帯人数などで変わる。具体的な金額は自治体ごとに異なる | 市区町村 |
| 家族の健康保険の扶養 | 加入先の扶養条件を満たすことが必要。認定されれば被扶養者本人の保険料負担はない | 家族の勤務先など |
(出典:厚生労働省・ハローワークインターネットサービス「基本手当について」、全国健康保険協会「任意継続」)
この表だけで自分の受給額や保険料が決まるわけではありません。受け取れる金額が確定するまでは月々の収入に入れないほうが安心です。離職票の発行予定も勤務先に確認しておきましょう。
健康保険と税金の負担も見積もる
退職後の生活費は保険料や税金を含めて考えます。健康保険の選択で毎月の支払額が変わる場合があります。
会社を辞めたら何もしなくてよいわけではないため、退職前から候補を比べておきましょう。
健康保険には勤務先の保険を任意継続する方法があります。ほかにも国民健康保険への加入や家族の健康保険の扶養に入る方法があります。
どれが使えるかは今の加入先や扶養の条件次第です。任意継続でも在職中と同じ保険料になるわけではありません。
国民年金への切り替えが必要な人もいます。年齢や配偶者の扶養状況で手続きが異なるため、日本年金機構や市区町村に確認してください。
収入が大幅に減り保険料の支払いが難しい場合は、免除や猶予の対象になるか窓口で相談できます。
住民税の支払いも忘れたくありません。納付方法や支払い時期が変わると、退職後の数か月にまとまった出費が重なる場合があります。
給与明細の住民税額だけで決めず、会社の給与担当者と自治体に予定を確認しましょう。
保険料や税額が分からない段階では、いったん仮の予算として別枠に取っておきます。正しい金額が分かったら生活費の計算を更新してください。
支払いに余裕がないときほど退職したあとではなく、その前に問い合わせるほうが予定を組みやすくなります。
給付金や保険料の条件は個人の状況で変わります。記事内の制度説明だけで受給や減免を確約することはできません。対象かどうかは必ず公式窓口で確認してください。
働きながら次の仕事を探す
貯金に余裕がないなら在職中の転職活動が基本です。次の収入が始まる時期を先に見通せると、無職期間の生活費を抑えられます。
退職の意思を伝える前に求人の状況を確認しておくと安心です。
最初から大量に応募する必要はありません。希望する職種や通勤できる範囲で求人を探し、給与や休日など譲れない条件を決めます。
現在の仕事を辞めたい理由を振り返ると、次の職場で避けたい働き方も見えてきます。
求人票では額面の月給だけでなく固定残業代・試用期間・雇用形態を確認します。手取りが今より下がるなら新しい生活費でも試算してください。
給与が高く見えても通勤費や働く時間が増える場合は、暮らし全体の負担も考える必要があります。
応募書類を用意して面接日を調整します。転職先から内定を得ても、入社日や労働条件は書面などで確認することが大切です。
口頭で予定が決まっただけで現在の収入を手放すのは避けたいところです。
一方で心身の不調が深刻な場合は、働き続けることを最優先にする必要はありません。受診や休職制度の確認など安全を守る行動を先に考えてください。負担が限界に近いと感じる場合は仕事が精神的に限界で辞めたいときの対処と伝え方も参考になります。
◆えぬのワンポイントアドバイス
転職活動では退職後の理想だけでなく、入社して最初の給料が振り込まれる日も確かめてください。次の職場が決まっていても、その間に必要な生活費は先に準備しておきましょう。
退職日を決めて上司に伝える
生活費と次の収入の見通しが立ってから退職希望日を考えます。気持ちだけで日付を決めると、引き継ぎや給与の入金時期がずれて困る場合があります。まず自分の家計に無理のない日程を考えてください。
内定先がある場合は入社日と現在の会社の最終勤務日を照らし合わせます。間に休みを取りたいなら、その期間の生活費も計算に含めましょう。
有給休暇を使う予定なら残日数と取得方法を勤務先へ確認します。
退職の申し出時期については雇用契約と就業規則を確かめる必要があります。期間の定めがある契約とない契約では扱いが異なり、一律に同じ日数で辞められるとは言えません。
引き継ぎや退職関係の書類の準備も考えて早めに相談するのが現実的です。
上司への伝え方は簡潔で構いません。例えば「今後の働き方を考えた結果、〇月末での退職を希望しています。
お時間をいただきご相談できますか」と伝えれば、まず話し合いを始められます。詳しい不満を全て説明する必要はありません。
引き止められた場合も、その場で経済的な事情を細かく話す必要はないでしょう。決めた日を伝えたうえで引き継ぎの相談をします。言い回しに迷う人は仕事を辞めたい理由を角が立たずに伝える例文も確認してください。
退職前の確認は生活費・預金残高・入金予定日・転職先の条件・上司へ伝える時期の五つです。準備を終えた項目から一つずつ進めましょう。
お金がない退職のよくある質問
ここまでの計算をしても、迷うところは残ると思います。特によくある疑問を短く取り上げます。自分の状況に近い質問から確認してください。
お金がない退職のよくある質問(FAQ)
Q1. 貯金がゼロでも仕事を辞められますか?
A. 退職すること自体と退職後に生活できるかどうかは別です。貯金がないまま収入を失うと支払いに困る可能性が高くなります。健康上の緊急性などがなければ、退職前に収入の見通しを立てることをおすすめします。支払いに困っている場合は自治体の相談窓口にも早めに相談してください。
Q2. 何か月分の生活費があれば安心ですか?
A. 全員に共通する安全な月数はありません。次の仕事が決まっているか、固定費はいくらかで必要額が変わります。まず生活費と使える預金額から持ちこたえられる月数を計算し、転職活動が長引く場合も想定して判断しましょう。
Q3. 自己都合退職でも失業給付は出ますか?
A. 条件を満たせば対象になる場合があります。ただし加入期間や求職の状況を確認する必要があります。待期や給付制限があるため、退職直後の家計を失業給付だけに頼る計画は避けてください。最終的にはハローワークで確認します。
Q4. 次の仕事が決まる前に退職してもよいですか?
A. 可能ですが収入が途切れる期間への備えが必要です。今の預金で何か月暮らせるかを確認し、求人への応募や面接の予定を立てておきましょう。心身の不調で働き続けることが難しい場合は、仕事探しより受診や休職制度の確認を優先してください。
仕事を辞めたいけどお金がないときのまとめ
仕事を辞めたいけどお金がないときは、退職できるかを貯金額だけで決めないことが大切です。毎月の生活費と使える預金額から、収入がなくても暮らせる月数を確かめてください。
- 退職後の出費が分からない人は給与明細と口座の引落予定を確認します
- 貯金が少ない人は最低限の生活費を計算して支出を見直します
- 次の仕事が未定の人は働きながら求人を探して収入の空白を減らします
- 制度が使えるか不明な人はハローワークや保険の窓口で条件を確かめます
- 準備の見通しが立った人は退職希望日を決めて上司に伝えます
無理に今日辞める必要も、先の見えないまま我慢し続ける必要もありません。ただし体調や安全に問題がある場合は別です。身を守るための相談を優先してください。
まずは今日のうちに毎月の生活費を書き出してみましょう。数字が分かれば次に何をすべきか決めやすくなります。




